デジタルトランスフォーメーション(DX)を推進する12のツール紹介

（2021年10月20日更新）

AIやIoT、5Gをはじめとしたデジタルテクノロジーの進化に伴い、人々の生活や社会に大きな変化が生まれています。そんな中、注目を集めているのがデジタルトランスフォーメーション（DX）です。DX推進において、デジタルツールの導入が不可欠とされています。

本記事ではデジタルトランスフォーメーション（DX）の意味、なぜ今求められているのか、を解説したうえで、12の業務領域において役立つデジタルツールをご紹介します。

 

なぜ今、デジタルトランスフォーメーションが求められているのか？

デジタルテクノロジーの進化によって、生活や社会が大きく変わる中で、デジタルトランスフォーメーション（DX）が必要とされています。いったいなぜでしょうか。

デジタルトランスフォーメーション（DX）とは「デジタルを活用した変革」

デジタルトランスフォーメーション（DX）とは、簡単に言えば「デジタルを活用した変革」です。2018年に経済産業省がまとめた『DX推進ガイドライン』の中では、以下のように定義されています。

「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」

上記から、デジタルトランスフォーメーション（DX）は単に製品・サービスを変革するだけでなく、業務プロセスや企業文化も変えて取り組むべきものだと分かります。また、デジタルトランスフォーメーション（DX）の目的は「企業の競争優位性を確立すること」なのです。

デジタルトランスフォーメーション（DX）が求められる「2025年の崖」問題

今デジタルトランスフォーメーション（DX）が求められているのには理由があります。

経済産業省の報告によると、2025年から年間で現在の約3倍、最大12兆円の経済損失が生じる可能性があるとされています。その原因は「IT人材の不足」と「基幹システムの老朽化」です。これを「2025年の崖」と経済産業省は表現しています。
仮に2025年までに、IT人材を確保できずシステム刷新を行えなかった場合、市場の変化にあわせて柔軟かつ迅速にビジネスモデルを変更できず、デジタル競争の敗者になってしまうのです。
それだけでなく、老朽化した基盤システムの維持管理費用が高額になり技術的負債を抱え、維持継承が困難になったり、サイバーセキュリティなどのリスクが高まったりします。

こうした経済損失やリスクを生まないためにも、今デジタルトランスフォーメーション（DX）が求められているのです。

 

ツールの導入＝デジタルトランスフォーメーション（DX）の実現ではない

DX推進に役立つツールはたくさんあります。ただし忘れてはいけないことが、ツールを導入すること＝デジタルトランスフォーメーション（DX）の実現ではありません。これは単なる「デジタル化」にすぎません。ツールを導入し、適正化されるプロセスや新たなビジネスモデルの創出を生み出し、社会に新しい価値を提供することがデジタルトランスフォーメーション（DX）です。

また、社会に新しい価値を生み出すからには、自社にとっても業務効率化や生産性向上などの課題を解決することにも繋がります。

今までなかった新たな価値を生み出すことがデジタルトランスフォーメーション（DX）であり、それを成功させるための手段の一つとしてデジタルツールがあるのです。

 

デジタルトランスフォーメーションを推し進めるツール

それでは、デジタルトランスフォーメーション（DX）推進に役立つツールはどのようなものがあるのでしょうか。代表的に活用されるツールをご紹介していきますが、必ずしも全てを導入しないとデジタルトランスフォーメーション（DX）ができないというわけではありません。一般的な知識として知っておいてください。

・コラボレーションツール：多様なツールを統合して情報共有を円滑にする

コラボレーションツールは、複数のツールを統合し、社内外での情報共有を円滑にするツールです。プロジェクトごとや部署単位で使用することで、業務効率を向上させることができます。機能として、タスク管理、スケジュール共有、ファイル共有、チャット、ビデオ通話などが備わっています。

▼例
Google Workspace、Microsoft 365

・社内イントラネット：社内でのコミュニケーションを円滑にする

社内イントラネットは、社内のコミュニケーションを円滑にするツールです。「社内Wiki」「ビジネスチャット」「社内SNS」などの種類があります。社内Wikiは業務に関する情報を整理して集約できるツールで、ビジネスチャット・社内SNSで社員同士がメールよりも手軽にやりとりすることができるツールです。

▼例
社内Wiki：NotePM、Confluence、Dropbox Paper、DocBase
ビジネスチャット・社内SNS：Slack、Microsoft Teams、Google Meet、LINE WORKS、Chatwork

・オンラインストレージ：データの共有・保存を便利にする

オンラインストレージツールは、データを共有し、保存などに役立ちます。インターネット上にデータを保管するため、社内だけでなく外出先から必要なデータにアクセスすることもできます。テレワーク中のデータのやり取りにもよく使われています。

▼例
Dropbox、Google Drive、One Drive、Box

・マーケティングツール：マーケティング活動を効率化する

マーケティングツールは、企業のマーケティング活動を効率的・効果的にするためのツールです。顧客管理ができる「CRM」、コンテンツを体系的に管理・配信できる「CMS」、リードの獲得・育成などを自動化できる「MA」などの種類があります。

▼例
CRM：Salesforce、Oracle CRM、Kintone、SanSan
CMS：WordPress、ferret One
MA：SATORI、b→dash、Salesforce Pardot、Kairos3

・営業管理ツール：営業活動を効率化する

営業管理（SFA）は、企業の営業活動を支援するツールです。顧客情報の管理やアプローチ日の設定、議事録の保管、データ分析など、営業活動において必須機能が備わっています。

▼例
Salesforce、Sales Cloud、kintone、Senses

・カスタマーサポート：CS業務を効果的にする

カスタマーサポート向けのツールでは、CS業務を効果的・効率的にしてくれる機能が備わっています。例えばチャットボットであれば、テキストや音声を通じて会話を自動的に行うことができます。簡単な問合せ対応であれば、チャットボット対応とする企業もあります。

▼例
OKBIZ. for AI ChatBot、AI Messenger Chatbot、COTOHA Chat&FAQ

・プロジェクト管理ツール：プロジェクトを一元管理する

プロジェクト管理ツールは、企業内のプロジェクト活動の進捗や内容を一元管理することができます。タスク管理や工程管理、メッセージ管理などの機能を持ち、複数人でプロジェクトを進める際に便利です。

▼例
Trello、Redmine、Backlog、Jooto、Jira、Asana

・採用管理システム：採用活動を効率化する

採用管理システム（ATS）は、採用活動を効率よく行うためのツールです。求人管理・応募者管理・選考管理の一連の業務を効率化できます。Web面接などと連携させることができるものもあります。

▼例
HRMOS採用、採用一括かんりくん、ジョブカン採用管理、MOCHICA

・バックオフィスツール：間接部門の業務を効率化する

バックオフィスツールは、間接部門の業務を効率化できます。会計業務を効率化する「会計ソフト」、紙の申請書なく経費データを管理できる「経費精算システム」などがあります。

▼例
会計ソフト：freee、マネーフォワードクラウド会計、勘定奉行クラウド、弥生会計オンライン
経費精算システム：マネーフォワードクラウド経費、ジョブカン経費精算、ジンジャー経費、楽楽精算

・業務自動化ツール：システム運用を自動化する

業務自動化ツールはRPAが代表的で、データの転記や入力作業など、簡単な事務業務を自動化できます。

▼例
WinActor、BizRobo!、Blue Prism、UiPath、AutomationAnywhere

・ビッグデータ分析・解析、データ可視化ツール：データ解析業務を効率化する

ビッグデータ分析・解析ツール、データ可視化ツールは、企業のデータ分析と意思決定に広く応用できるツールです。企業に蓄積された大量のデータを集めて分析し意思決定を助ける「BIツール」や、広告出稿・配信においてビッグデータやログデータを一言管理・分析できる「DMP」があります。

▼例
BIツール：Google データポータル、Salesforce Analytics、Yellowfin BI、Tableau
DMP：Rtoaster、diip、juicer、Yahoo! DMP、TREASURE DATA

・生産管理システム：製造業の現場業務を効率化する

生産管理システム（ERP）は、販売管理・在庫管理・生産管理などを簡易的に行うことができます。製造業の現場における情報（納期・在庫・工程・原価など）を一元管理し、QCD（品質・コスト・納期）の最適化を図ることができます。

▼例
WorkGear、i-PROERP3、Kit3、ProXact、Smart生産管理システム、TPiCS-X

 

まとめ｜最新のツールを理解して自社のデジタルトランスフォーメーション（DX）推進の一助に

コロナ禍における強制的なテレワークにより、今回ご紹介したツールを導入済みであったり、検討中の方も多いでしょう。これは、DX化に本気で取り組めるかどうかを検討する良い機会と言えます。

とはいえ、まずどこから始めていいかわからないという場合は経済産業省のホームページを見てみましょう。経済産業省における事例やYoutubeのオンラインコンテンツも準備されています。また、自社のDX状況を把握するための「DX診断」も可能です。

行政のサービスを活用して、自社と社会に貢献できる価値を生み出す一歩を踏み出してみるのはいかがでしょうか。

経済産業省