無料で給与計算できる！給与計算ソフト9選と機能を紹介

給与計算ソフトとは、社員の給与や賞与明細などを計算・作成したり、給与処理に携わる多くの業務を効率化できるソフトです。ヒューマンエラーによる計算ミスを防ぎ、人件費の削減と業務効率化を図ることができます。

しかし、給与計算ソフトには数多くの種類があるため、どのソフトを使えばいいのか迷ってしまう方も多いのではないでしょうか。

「まずは無料で給与計算ソフトを利用できないか？」
そう思っている方に向けて、本記事では、無料で利用できる給与計算ソフト9選と機能をご紹介します。表計算ソフトで、無料で給与計算を行う場合の注意点も知っておきましょう。

さらに有料の給与計算ソフトでできること、選び方についてもあわせてご紹介します。無料のソフトでやりたいことができない場合の参考にしてください。

給与計算を無料で。利用可能な社員数の目安は？

無料で給与計算ソフトを利用する場合、目安として社員数が「5人以下」もしくは「10人以下」といった、少人数での利用が前提になります。

なぜなら、多くの給与計算ソフトが「5人以下」もしくは「10人以下」であれば、機能制限付きで無料で利用でき、それらの人数を上回ると有料プランへの切り替えが必要となるからです。

給与計算ソフトの中には、人数制限や機能の制約がなく完全無料で利用できるものも存在するので、上記の数字をひとつの目安として捉え、自社の環境に適したソフトを選ぶとよいでしょう。

給与計算ソフトの基本機能

給与計算ソフトとは、あらかじめ入力された社員情報や勤怠情報をもとに、自動で給与計算や給与明細書の作成をおこなってくれるソフトウェアのことです。

給与計算ソフトには、基本的に自動計算機能、勤怠データ管理機能、給与明細電子化機能、計算方式の設定機能といった機能がついています。給与計算を自動化し、法改正にも自動で対応でき、給与計算における属人性を排除できます。

給与計算ソフトについて、詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください。
★「給与計算 ソフト」の記事へ

【無料利用可能】給与計算ソフト5選

無料、もしくは完全無料で利用できる給与計算ソフト5選をご紹介します。人数制限があるものと、完全無料で利用できるものがあります。

◆フリーウェイ給与計算

フリーウェイジャパンが提供しているクラウド型の給与計算ソフトです。

社員5人までなら永久に無料で利用することができ、初期費用やバージョンアップ料も無料です。給与計算はもちろん各種保険料の自動計算に加えて、年末調整機能も利用することができます。

社員が6人以上の場合は、登録できる社員数が無制限で、月額1,980円。有料版であれば社員数・データ数が無制限で利用できるだけでなく、操作方法で不明点があればメールや電話、リモートでのサポート対応がついています。

料金
・社員5人まで：無料（一部利用機能制限あり）
・社員6人以上：人数無制限で月額1,980円

サービスサイト
https://freeway-kyuuyo.net

◆ジョブカン給与計算

株式会社Donutsが提供しており、クラウドソーシングサイト「ランサーズ」やエンターテイメントメーカー「namco」などの有名企業も採用している給与計算ソフトの大手ブランドです。

社労士監修のもと給与計算担当者の「あったらいいな」を実現させたシステムで、給与計算から年末調整まで、あらゆる給与業務に対応しています。さらに、Web給与明細や帳票の自動発行といった、担当者の負担を減らすことができる使い勝手のよい機能が満載です。

勤怠管理や労務管理などのジョブカンシリーズと連携できることも強みで、連携して利用することでさらに時間と手間を省くことができます。

料金
・30日間の無料トライアルあり
・社員5人まで：無料（一部利用機能制限あり）
・社員6人以上：1人あたり月額400円

サービスサイト
https://payroll.jobcan.ne.jp

◆PayBook

合同会社Pay-Book.jpが提供するクラウド型の給与計算システムです。

「給与計算を3分で終わらせよう」というコンセプトの元に開発されたソフトで、１つボタンを押すだけで給与の入力が完了できるなど、ユーザーが直感的に操作できるよう設計されている点が特徴です。また、固定給だけでなく、時間給の計算方式にも対応しています。異なる計算方式でも、時間をかけることなく入力できます。

また、給与計算ソフトを使いこなすための専門知識が不要で、PayBookがわかりやすい言葉で説明してくれるため、煩雑な作業も楽々でき、驚くほど短時間で完了します。

PayBookの無料プランは10人まで利用可能なので、コスト面でも非常に優れており、10名未満の会社ではとても重宝されるでしょう。

料金
・3カ月間の無料トライアルあり
・社員10人まで：無料（一部利用機能制限あり）
・社員11人以上：人数無制限で月額1,000円

サービスサイト
https://www.pay-book.jp

◆円簿給与

株式会社円簿インターネットサービスが提供する、給与計算ソフトです。

円簿給与の特徴は、基本的な給与・賞与の計算、年末調整からマイナンバーまで、給与計算に関するあらゆる業務を「人数登録無制限、利用機能制限なし、完全無料」で行えることです。

Yahoo! JAPAN IDで利用できるクラウド型サービスで、インターネット環境さえあれば外出先などの場所を問わずに経理業務を行うことができます。勤務体系にあわせた固定金額や各種保険料なども細かく設定可能です。

また、関東と関西の2つのサーバーで、データを2重保管しており、万が一の際にデータが消えてしまう恐れが少なく、安心して利用できるサービスです。

料金
・完全無料（利用機能制限なし）

サービスサイト
https://www.yenbo.jp/service-info/kyuyo.html

◆給与明細.net

エクセルやワードではなく、ブラウザ上で給与明細を作成するサービスです。操作方法がシンプルで面倒な登録も一切なく、数字を入力するだけでPDFの給与明細が作成できます。

初心者の方にもわかりやすい非常に簡易的なサイトとなっているため、手軽に給与明細を作成したい小規模事業者におすすめです。

なお、会計ソフト「弥生会計」で有名な弥生株式会社が運営しているサービスということもあり、安心して利用することができます。

料金
・完全無料（利用機能制限なし）

サービスサイト
https://www.給与明細.net

【無料期間あり】給与計算ソフト4選

無料利用期間が設けられている、給与計算ソフト4選をご紹介します。どの製品も利用者数、認知度において非常に高い信頼を得ている給与計算ソフトばかりです。

◆人事労務freee

freee株式会社が提供する、クラウド型の給与計算ソフトです。クラウド型の給与計算ソフトとしては国内シェア第1位を誇り、約40%のシェアを獲得しています。

給与計算や年末調整の書類作成など、給与計算ソフトとしての機能を網羅しているだけではなく、勤怠管理などの人事労務に関する業務をまとめて行うことができる点が特徴です。利用開始から最初の1カ月間は、すべての機能を無料で使うことができる「お試しプラン」が設けられているので、実際に機能や操作性を確認することができます。

料金
・30日間の無料トライアルあり
・社員3人まで：月額1,980円〜
・社員4人以上：月額料金に加えて1人あたり月額300円〜700円（プランによって異なる）

サービスサイト
https://www.freee.co.jp/hr/payroll-processing/

◆マネーフォワードクラウド給与

マネーフォワードクラウド給与はクラウド型の給与計算ソフトです。給与計算に特化しており、計算式を細かくカスタマイズしたり、固定残業代の設定ができたりと、給与計算機能が充実している点が特徴です。

また、給与計算だけではなく、年末調整や一部の社会保険事務、Web明細にも対応しており非常に使いやすいシステムになっています。30日間の無料トライアルを通じて、製品の使い勝手をチェックすることが可能です。

料金
・30日間の無料トライアルあり
・登録2部門まで、請求書作成メンバー3人まで：月額2,980円
・登録部門数、請求書作成メンバーが無制限：月額4,980円
・社員数31名以上：要問い合わせ

サービスサイト
https://biz.moneyforward.com/payroll/

◆やよいの給与明細 Next

やよいの給与明細 Nextは、毎月の給与計算から給与明細書の作成・配付まで業務効率化できるクラウド給与計算ソフトです。

「給与・賞与計算をして明細を作成すること」に特化しており、給与明細書を低コストで簡単に作成したい方にお勧めです。
また、作成した給与明細書はWebで従業員のスマートフォン・PCに配信することができるので、配付の手間やコストを削減することができます。

さらに、期間限定で最大2か月間の無料体験プランや初年度無償キャンペーンなどもあり、他の製品と比べて長い期間、無料で利用することができます。

料金
・セルフプラン：年額5,400円→初年度0円（※1）
　すべての機能が使えて、給与・賞与明細書作成は無制限
　Web給与明細書の配信、Web年末調整 控除申告書の回収は3名まで（※2）
・ベーシックプラン：年額15,800円→初年度0円（※1）
　オペレーターとの電話・メール・チャットで操作相談ができます
　Web給与明細書の配信、Web年末調整控除申告書の回収は5名まで（※2）
・トータルプラン：年額26,900円→初年度13,450円（※1）
　操作相談に加え、労務相談・マイナンバー相談も可能
　Web給与明細書の配信、Web年末調整控除申告書の回収は10名まで（※2）

※1　初年度無償キャンペーンは2024年10月31日お申込み分まで
※2　人数の上限を超える場合、一人あたり月額200円（税抜）で追加可能

https://www.yayoi-kk.co.jp/kyuyo/meisai-next/

◆弥生給与 Next

弥生給与 Nextは、毎月の給与計算から年末調整まで業務効率化できるクラウド給与計算ソフトです。給与明細書の作成のほか、年末調整にも対応しているので自社で年末調整を行いたい従業員規模10～100名程度の企業にお勧めです。

また、作成した給与明細書はWebで従業員のスマートフォン・PCに配信することができるので、配付の手間やコストを削減することができます。

さらに、期間限定で最大2か月間の無料体験プランや初年度無償キャンペーンなどもあり、他の製品と比べて長い期間、無料で利用することができます。

料金
・セルフプラン：年額31,000円→初年度0円（※1）
　すべての機能が使えて、給与・賞与明細書作成は無制限
　Web給与明細書の配信、Web年末調整控除申告書の回収は3名まで（※2）
・ベーシックプラン：年額54,200円→初年度0円（※1）
　オペレーターとの電話・メール・チャットで操作相談ができます
　Web給与明細書の配信、Web年末調整控除申告書の回収は10名まで（※2）
・トータルプラン：年額75,000円→初年度半額の37,500円（※1）
　操作相談に加え、労務相談・マイナンバー相談も可能
 Web給与明細書の配信、Web年末調整控除申告書の回収は15名まで（※2）

※1　初年度無償キャンペーンは2024年10月31日お申込み分まで
※2　人数の上限を超える場合、一人あたり月額200円（税抜）で追加可能

https://www.yayoi-kk.co.jp/kyuyo/kyuyo-next/

なお、年末調整は外部に委託しており、従業員規模10名以下の企業には「やよいの給与明細 Next」がおすすめです。

無料の給与計算ソフトでできること

無料の給与計算ソフトでは給与・賞与計算はもちろん、給与明細の印刷もできます。製品によっては各種保険料や年末調整の算出機能が搭載されていたり、給与明細を社員にメール通知することも可能です。

また、無料であってもデータの暗号化やバックアップを行ってくれるソフトも増えてきました。そのため、無料であっても比較的安心して給与計算を行うことができます。

しかし、登録数やデータ数に制限があったり、少人数しか対応できない、利用できる機能が限定されていたりと、不便な点も存在します。

無料ソフトと一口に言っても、データの容量が少ない無料ソフトなのか、期間限定で無料としている有料ソフトなのか、機能制限も製品によって異なります。

表計算ソフトで、無料で給与計算を行う場合の注意点

エクセルなどの表計算ソフトを使う場合、無料で簡単に給与計算ができます。他のシステムにあるようなツール更新料もなく使えます。

ただ、担当者が手入力で給与計算を進めることになるので、システムと比べて正確性の担保が難しいです。複雑な計算を手作業で、ミスなく行うのは、経験者でも容易ではありません。

正社員だけでなくアルバイトやパートタイムの社員がいる企業であれば、時間帯や曜日別に給与を計算しなければならず、複雑な計算式を用意する必要があり、ミスが発生しやすいです。

また、税率や保険料の変更、法改正への対応を人力で行わなければいけないのもデメリットです。社会保険料などは最低でも年1回、給与額の変更に応じて改定が必要です。

こうした法改正などに自前で対応するには、常日頃からこまめに情報収集をし正しい知識を身につける必要があり、担当者が行うには大変な作業となるでしょう。

有料の給与計算ソフトでできること

では、有料の給与計算ソフトは実務においてどんなメリットがあるのでしょうか。有料の給与計算ソフトでは以下のようなことが可能です。

・法改正への自動対応
・勤怠管理システム等、他ソフトとの自動連携
・充実したサポート機能

有料の給与計算ソフトであれば、法改正により税額や保険料率の変更があった場合、適切な内容へ自動で対応・アップデートしてくれます。給与計算に必要な計算式などを自ら修正する必要がありません。これによって、法改正への未対応や人的ミスといった事態を防ぐことができます。

また、有料の給与計算ソフトは、勤怠管理システムや人事管理システムなど、さまざまなサービスと連携できるものが多く、給与計算だけにとどまらない業務改善が期待できます。先ほどご紹介した給与計算ソフトの中にも、シリーズでサービス展開をしているものもありますので、勤怠管理など、ミスなく効率よく実施したい業務がある場合はあわせて検討することがおすすめです。

さらに、サポート機能が充実しており、知識や経験が少ない社員でも比較的簡単に運用できることから、社内へノウハウを蓄積しやすいといった部分もメリットでしょう。

給与計算ソフトのタイプ

有料の給与計算ソフトを選ぶ際、給与計算ソフトのタイプにも注目して選びましょう。

給与計算以外もできるか

給与計算に特化した給与計算ソフト、人事労務も管理できる給与計算ソフト、カスタマイズ可能なERPタイプの給与計算ソフトがあります。

給与計算といっても、給与の自動計算・明細発行しかできないものもあれば、社会保険手続きやマイナンバー管理など、一部の労務管理まで対応できるものもあります。

人事労務にも対応している給与計算ソフトでは、勤怠管理機能を備えていて、マイナンバー管理、入退社手続きにも対応できます。

ERP型の給与計算ソフトでは、会計や販売などの情報も共有できるのが特徴で、複雑な給与体系や福利厚生にも対応できます。

給与計算ソフトの提供形態

クラウド型が主流ではありますが、オンプレミス型、インストール型もあります。

導入の手軽さや柔軟性などの観点でクラウド型の人気が高まっています。クラウド型は月額制かつ人数ごとの課金で、比較的小規模や中規模の企業に向いています。

大企業は毎月の運用コストが高くなるので、オンプレミス型のほうが結果的に安く導入できるかもしれません。

インストール型は、買い切り型で運用コストがかかりませんが、法改正などでバージョンアップが必要になった際に、再度購入する必要があります。

まとめ｜給与計算ソフトを使って業務効率を向上させよう

無料で給与計算ができるソフトを9製品ご紹介しました。人数や機能制限があるものの、無料でも便利に給与計算ができるソフトが続々と誕生しています。

社員数が少ない小規模事業者でも、いまや給与計算ソフトを無料で利用しない理由はないでしょう。給与計算ソフトを利用することで、計算ミスのリスクを軽減していきましょう。

今回ご紹介したソフトは完全無料、もしくは無料トライアル期間が設けられていますので、実際にソフトを使ってみて、自社の業務に適しているかを判断することをおすすめします。
もし無料トライアルを試すのであれば、導入することになった場合の月額運用コストもあらかじめ計算しておきましょう。